あやぶろ/OLD

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20132/20

テレビがつまらなくなった理由

小牧さんの考えはこうだ。

 

どの番組も放送翌日に出る視聴率のグラフ(1分ごとの視聴率をグラフ化したもの)を元に、どのようなシーンで視聴率が上がったか下がったか、どのタレントが話しているときに上がったか下がったかを分析し、視聴率が上がるシーンを増やし、視聴率の上がるタレントを多く使おうとする。例えば歌番組では楽曲の部分は下がり、スタジオのトークで上がる。これはどの局でも同じだ。となると歌番組は、できるだけ歌を少なくし、大物MCが絡むスタジオトークを多くしようとする。他にも例えば法律を扱う番組では、法律の解説部分は視聴率が下がり、トーク部分が上がる。したがってどんな番組でもトークの分量が多くなる、というよりトーク番組になってしまう。

 

スタジオトークを最も見やすくするセットが、いわゆる「ひな壇」だ。トークが上手いのはお笑い芸人、だから巧みなMCがひな壇に並んだ視聴率を獲れるお笑い芸人のリアクションを引き出してトークを展開するのが、最も視聴率が獲れるということになる。どの局がやっても同じになる。だから同じような番組しか生まれなくなってしまう。じつに明快な小牧さんの推論だ。

 

 

打開策は・・・

 

小牧さんはこの閉塞状況を打開する策として、世帯視聴率(一般に言われている視聴率)を捨ててはどうかというアイデアを持っている。どの番組も似たような傾向になってしまうのは、世帯視聴率という同一の物差しだけを頼りに成果を求めようするからだ。そこで番組によってターゲットとする視聴率の種類を変えるのだ。たとえばこの番組はF1(女性の20〜34歳)の視聴率だけを狙う。また別の番組はM2(男性の35〜49歳)だけを…、など番組ごとに狙う視聴者像を明確にする。そうすれば金太郎飴のような番組ばかりでなく個性的な番組が誕生するだろう…、というものだ。ただし、ある条件をクリアしなければならない、と小牧さんは言う。それは、経営トップはもちろん、組織の責任者クラスがこのことを十分理解することだ。ターゲットとなった視聴者層の視聴率さえ獲れれば、世帯視聴率が悪くても責めたりしてはいけない。これができて、初めてテレビは元気になる。

 

私も似たような打開策を考えている。それは小牧さんと同様にまず物差しの変更、そして現場が安心して冒険でき面白さを追求できる環境を作る事だ。

 

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    • Takahiro Koyama
    • 2013年 2月 23日

    以前ネットでテレビ番組作りに詳しい人から
    「製作会社と制作会社の違いを知っているか?」
    と聞かれました。
    「製作会社は、何時に放送するか、分野は何か、アニメか実写かなど計画を立てる会社、
    製作会社はその計画書を渡されて実際に番組を作る会社だ」
    というのがその人の意見です。
    その延長線で私が気がついたのが、
    テレビ番組、例えば報道やバラエティ番組を見ていたら、一番組には三つの部門があるのですね。
    町や記者会見場に足を運んで聞いたり集めたりする取材部門、
    スタジオ現場、
    そして放送するか否かの判断を下すデスク。
    スタジオ現場は取材班の情報を与えられて、基本的にその情報にリアクションをとることが多く、ときどき情報の捏造番組や取材の不備、不甲斐なさに怒ったりします。
    取材班は実は番組や出演者のネームバリューを使って仕事をしたりしますが、
    デスクへの言及って、まずありません。日テレの「ガキのつかい」や「電波少年」で責任ディレクターが番組に出るくらいで、韓流反対デモだったり視聴率至上主義への批判も、個々の責任者が矢面に立つことは有り得ないのですね。
    もちろん業界内では業界の掟に縛られているのでしょうけど、一般の視聴者にとっては全く関係を持つことが出来ない聖域ですので、「世間の目」に洗われることは無いのだと思います。
    あとハードウェアとしては、今までは1対多で情報を発信していたのがIT革命で逆転し、多対1で情報が殺到しているのに、大手通販会社やコンピュータコールセンターのような対応ができない。
    「視聴者からご意見を募集します」と言っても限られた意見か、機械的に垂れ流すだけ。
    「俺の意見って結局無視されるんだな」という腹立たしさが募っているのだなぁと考えています。

    • Takashi Hamamoto
    • 2013年 2月 23日

    テレビ局のトップの人はまだまだ「視聴率ありき」のスタンスでいたのが意外でした。もう実質ドラマやアニメ(特にTBSなら)、DVDやブルーレイの販売と映画化によってビジネスをまわしていると、テレビ局の中の人なら本音ではわかっていると思っていました。

  1. 2014年 7月 05日
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