あやぶろ／ＯＬＤ

■メタデータ・プラットフォームによるビジネスモデル

＊ メタデータのプラットフォーム化で新たなビジネスモデルが生まれる

各テレビ局がそれぞれ別の方法でメタデータを作成してしまうと、データを利用するためのツールやアプリは、局ごとに特化して作らなければならない。そうなると、利用する視聴者・ユーザーは、チャンネルを変えるたびに、別のツールを使わなければならないことになり、非常に不便で使いにくく、普及は望めない。
新聞のテレビ欄は、全局の全番組を一覧できるから便利なのと同様に、メタデータも、全局のデータが同じ仕様で作られ、同じツールやアプリで利用できれば、その価値ははるかに高まる。このように、全局のメタデータを同じように利用できる場を、プラットフォームという。これを実現するには、各キー局が足並みを揃え、テレビ局連合による共同体を形成しなければならない。

ハイブリッド・メタデータよるリッチ化と、メタデータ・プラットフォーム化で、提供されるメタデータの価値は極めて高いものとなり、テレビ局連合は、メタデータを利用する様々なプレーヤーに対し優位な立場に立つことができるようになる。またBtoBtoCで、データをベースにした様々なサービスを利用するユーザー・視聴者に対しても、強い影響力を持つようになる。

メタデータによる最も単純なマネタイズモデルは、例えば出演者の衣装や装飾品、セットに使われている家具などのデータを番組に付加し、テレビ局の通販システムを利用して販売するというものだ。しかしコストや労力と、予想される売上高を勘案すると、効率の良いマネタイズは期待できないだろう。

むしろメタデータ・プラットフォームの膨大なデータを外部に提供し、マネタイズのビジネスモデルは外のプレーヤーの創意工夫にゆだね、共同体は単にデータを販売するだけでなく、データ提供の対価として、売上の一部を回収するアフィリエイト・モデルを狙う方が効率的ではないだろうか。 例えば各種ECサイトでの利用、小売りのショップでの来店促進、購買促進、グルメサイトでの飲食店予約促進、トラベルサイトなどでのアクセス増加と宿・施設の予約促進などがある。これらのサイトでは、現在でも「○○テレビで取り上げられた商品、宿、施設です」という情報が、強力な販売促進になっている。テレビの持つ圧倒的なリーチ力を、CM以外でお金に換えられるチャンスだ。

この場合、新聞のテレビ欄や電子番組表に載せる程度の、軽い（ライトな）メタデータは無料で利用可能とする一方、番組で扱う商品名や、衣装のブランド、紹介する施設の名前や場所など、マネタイズに直結する重要な（ヘビーな）メタデータは有料とするなどの調整は必須だ。 ライトなメタデータを無料にし、インターネット上でAPIをオープンにする事で、多くの外部プレーヤーがテレビとメタデータを利用できるようになる。これによって、テレビに関わるビジネス全体を活性化するのだ。

様々なIT系企業やWeb系企業に、テレビ側では想像もつかないテレビを使った新たな楽しみ方、遊び方を創造してもらい、新たなビジネスモデルを開発してもらえば、テレビの価値自体が高まり、テレビ離れした視聴者・ユーザーを再びテレビに引き戻すことができる。こうしたオープンプラットフォームの考え方こそ、衰弱しつつあるテレビメディア再生のカギとなる。こうしてテレビが活性化すれば、最大の収入源であるテレビ広告の価値向上にもつながり、実はマネタイズ以上に、テレビにとって重要なメリットになる。