あやぶろ

7月6日に発売された放送批評懇談会の機関誌GALACに「テレビが生き残るカギは、ネット連動」という記事を寄稿しました。この記事は、東洋経済オンラインにも転載されましたので、お読みになった方もいるかもしれません。しかし何しろ紙媒体なので紙面数が限られており、説明をはしょったり、グラフの数を減らしたりせざるを得ませんでした。そこで、あやぶろにフルバージョンの原稿を掲載することにしました。

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毎年5月に多くの企業の通期決算が発表されます。在京民放キー局5社の決算もこの時期に出揃います。各社の決算資料には、売上高や営業利益、番組原価やセグメント別の実績など業績以外にもテレビの現状を把握する上で参考になるデータが載っています。
私が最も注目しているデータは各社のタイム収入とスポット収入、そして年度平均視聴率です。他の費用や売上も気になるのですが、局によって計算方式が異なるので一律に比較はできません。同じ基準で計算され、かつ全体の規模を過去のデータと比較すると、テレビメディアが置かれている現状が見えてくるのが、タイム収入、スポット収入と年度平均視聴率です。

【視聴率は相変わらず下がり続けている】

まず年度平均視聴率を見てみましょう。全日帯・ゴールデン（G）帯・プライム（P）帯視聴率の民放キー局5社の平均値の11年間の推移を見るとこのようなグラフになります。

（グラフ１）民放キー局５社平均の視聴率推移

視聴率は相変わらず下げ止まる様子がありません。P帯は、05年度には12.2％ありましたが、16年度には2.9ポイント減の9.3％まで下がりました。下落率はマイナス24.2％にもなります。つまりこの11年間で視聴率は3/4になってしまったことになります。5局合計の視聴率では、14.8ポイントも下がっているので、キー局ひとつ分以上の視聴率が吹き飛んだことになります。
毎年「視聴率が下げ止まらない」と書いているので感覚が麻痺してしまっているのかもしれませんが、気になるのはG帯・P帯の5社平均視聴率がこの4年間、下落の勢いを増していることです。
各視聴率別の、前年比（前年よりどれくらい変化したか＝下がったか）をグラフにしました。

（グラフ２）キー局５社平均の年度平均視聴率前年比